HPVワクチン（子宮頸がんワクチンとして知られる）を学ぶ

結論：HPVワクチン接種が人類全体にとって有益ならば、少数の被害者はHPVワクチンの受益者によって守られなければならない。被害がHPVワクチン接種によるものかハッキリしない段階でも、接種の事実があれば救済すべきと考えます。HPVワクチン接種を促進して直接的や間接的に利益（金品、名誉、手柄など）を得ようとする者が、被害者にも目を向けるように促したい。全体を俯瞰したガバナンスを期待したい。HPVワクチンの薬害と思われる不調に、対処療法として向精神薬が使われないように注視していきたい。

HPV（ヒトパピローマウイルス）ワクチンについて正確に説明することを目的にしておりません。情報収集をして理解に努めることが目的です。

はじめに

　私はGABA-A受容体作動薬【バルビツール酸系、ベンゾジアゼピン系、チエノジアゼピン系、Z薬（非ベンゾジアゼピン系）など】の薬害問題を取り扱ってきました。「覆水盆に返らず」と言うように、被害を完全に回復させることは出来ません。その理由は時間を巻き戻せない（エントロピーは増大する）からです。それでも私はこの薬害問題を深く理解し、同時に理解されたいと願ってきました。

　まったく自分に関係なさそうな薬害問題を、私が理解に挑戦することで、他人に理解されるには何が必要か分かると思っていました。その題材として「HPVワクチン（子宮頸がんワクチン）」に関する薬害問題を選びました。

HPVワクチン薬害問題に関する報道

基礎知識

ウイルスとは

１《毒の意》光学顕微鏡では見ることができず、細菌濾過(ろか)器を通過してしまう病原体。生物と無生物の中間形とされ、大きさは20～300ナノメートル。外殻はたんぱく質からなり、内部に遺伝子のDNAまたはRNAを含む。単独では生命活動を営めず、生きた細胞に寄生して生活・増殖する。濾過性病原体。バイラス。ビールス。

出典：デジタル大辞泉

ワクチンとは

１《牝牛の意のラテン語に由来し、牛痘の意》生体に免疫をつくらせて感染症を予防するために用いられる抗原。病原体あるいは細菌毒素の毒性を弱めるか失わせるかし、抗原性だけ残したもの。不活化または死菌ワクチン・生ワクチン・トキソイドなどがある。ジェンナーが痘瘡(とうそう)の予防に牛痘を用いたことに始まる。

出典：デジタル大辞泉

HPV（ヒトパピローマウイルス）とは

　ヒトパピローマウイルス（human papillomavirus ：HPV）は，ヒトにのみ感染する小型double-strand DNAウイルスである．パポーバウイルス属の１つで，ヒトに感染するウイルスでは最も小型なウイルスの１つである．もともと“パピローマ（乳頭腫），イボ”から分離されたことが名前の由来である．

＜中略＞

　ハイリスクHPVに起因する癌は子宮頸癌，肛門癌，外陰癌，腟癌，咽頭癌，食道癌，肺癌などの報告があるが，その中で最も関連性が深いのは子宮頸癌である．子宮頸癌の95％以上からハイリスクHPVが検出され，子宮頸癌の相対危険度はハイリスクHPV感染者で200～400倍といわれる．しかし，ハイリスクHPV感染者のうち子宮頸癌まで至るのは300～1000人に１人程度であり，ハイリスクHPV感染だけで子宮頸癌に至るわけではない．

＜後略＞

出典：内科学第10版

薬害

　薬害とは、国や企業・学者が、ある薬剤と被害者との因果関係を適切に認識し、かつ、適切な情報提供や回収など、適切な措置をしていれば防ぎ得たはずの被害者が、利益に比して許容限度を超える規模で生じている状態である。なお、多くの場合、被害が正当に救済されない状態が持続している

引用：くすりの害にあうということ NPOJIP編　P.12

HPVワクチン承認薬（日本国）

一般名	組換え沈降４価ヒトパピローマウイルス様粒子ワクチン	組換え沈降２価ヒトパピローマウイルス様粒子ワクチン
販売名	ガーダシル水性懸濁筋注シリンジ	サーバリックス
製造販売業者等	製造販売元／ＭＳＤ株式会社	製造販売元（輸入）／グラクソ・スミスクライン株式会社
国際誕生年月	2006年6月	2007年5月
日本国販売開始年月	2011年8月	2009年12月
健康保険適用	なし	なし
用法及び用量	9歳以上の女性に、1回0.5mLを合計3回、筋肉内に注射する。通常、2回目は初回接種の2ヵ月後、3回目は6ヵ月後に同様の用法で接種する。	10歳以上の女性に、通常、1回0.5mLを0、1、6ヵ月後に3回、上腕の三角筋部に筋肉内接種する。
組成	本剤は、0.5mL中に下記の成分・分量を含有する。有効成分ヒトパピローマウイルス6型L1たん白質ウイルス様粒子　20μg ヒトパピローマウイルス11型L1たん白質ウイルス様粒子　40μg ヒトパピローマウイルス16型L1たん白質ウイルス様粒子　40μg ヒトパピローマウイルス18型L1たん白質ウイルス様粒子　20μg 添加物アルミニウムヒドロキシホスフェイト硫酸塩（アルミニウムとして）　225μg 塩化ナトリウム（安定剤）　9.56mg L-ヒスチジン塩酸塩水和物（緩衝剤）　1.05mg ポリソルベート80（安定剤）　50μg ホウ砂（緩衝剤）　35μg	本剤は、0.5mL中に下記の成分・分量を含有する。有効成分ヒトパピローマウイルス16型L1たん白質ウイルス様粒子　20μg ヒトパピローマウイルス18型L1たん白質ウイルス様粒子　20μg 添加物 3-脱アシル化-4′-モノホスホリルリピッドA　50μg 水酸化アルミニウム懸濁液（アルミニウムとして）　500μg 塩化ナトリウム（等張化剤）リン酸二水素ナトリウム（緩衝剤） pH調節剤

HPVワクチン未承認薬（日本国）

GARDASIL９（ガーダシル９）

GARDASILR9 (Human Papillomavirus 9-valent Vaccine, Recombinant) | Official Site

GARDASIL®9 (Human Papillomavirus 9-valent Vaccine, Recombinant) helps protect individuals ages 9 to 45 against the following diseases caused by 9 types of HPV: cervical, vaginal, and vulvar cancers in females, anal cancer and genital warts in both males and females.

引用：https://www.gardasil9.com/

　ガーダジル®9（ヒトパピローマ9価ウイルス、組み換え）は9タイプのHPVによって引き起こされる次の病気（女性の頸部、膣、外陰がん、男女の肛門がんと尖圭コンジローマ）から9から45歳の個人を守るのに役立ちます。

和訳：quit-benzo

日本国で医師が未承認薬を輸入し使う条件

医師等が治療に用いるために輸入する場合 | 厚生労働省近畿厚生局

グラクソ・スミスクライン株式会社 + HPV

site:jp.gsk.com HPV - Google 検索

ＭＳＤ株式会社 + HPV

site:msd.co.jp HPV - Google 検索

HPVワクチンの特殊性

　HPVワクチンには、何十年も効果が持続するようにアジュバンド（抗原性補強剤）が添加されています。それが薬害を起こし、長期化させている説があります。アジュバンドに使われるアルミニウム有害説、自分の免疫に自分が攻撃される「自己免疫疾患」発展説があります。それを否定する説もあります。

舛添要一（ますぞえよういち）元厚生労働大臣

　舛添要一（ますぞえよういち）元厚生労働大臣の任期は2007年（平成19年）8月27日～2009年（平成21年）9月16日まででした。日本で最初に承認されたHPVワクチンであるサーバリックスは2009年12月に発売されました。舛添さんが任期中にHPVワクチン導入について議論されたようです。

ＨＰＶワクチン公費負担に前向き姿勢／舛添厚労相 - 京都府保険医協会

子宮頸がんの原因

　HPVは100種類以上の型があります。その中でハイリスクHPV（16型、18型など）があります。HPVが子宮頸がんの原因であると考えられる理由は、子宮頸がんの患者からHPVのDNAが検出されたからです。それが根拠となり子宮頸がんはHPVが原因で、HPVを撃退できれば子宮頸がんのリスクは下がるという仮説が立てられました。本当にHPVが子宮頸がんの原因かどうか気がかりです。

　添付文書の臨床成績（研究ではなく、実際の医療現場での成績）によると、ガーダシルの日本での追跡調査は中央値で2.5年とあります。サーバリックスの日本での追跡調査は初回接種してから4年間とあります。この検証機関で十分か私には分かりません。もちろん、海外での臨床成績もあり追跡調査はそれぞれ10年弱でした。それらによると、子宮頸がんやHPVによる性病の予防効果はプラシーボ効果ではなく、実際にあるとされています。

　私にとって添付文書が難解で、すべては読み解けません。何となく分かったことは、仮説に基づく治療薬は、臨床現場で絶賛テスト中ということです。

子宮へのHPV感染経路は性交

　子宮へのHPV感染経路は性交によるものだそうです。

処女に子宮頸がんは生じないというのが医学世界の定説です。それゆえ百歩ゆずって検診には意味があるとして、性交未経験者のがん検診は不要です

引用：健康診断は受けてはいけない　近藤誠著　P.64-65

　HPV感染やその他の性病を予防するには、避妊具の装着が有効と考えられます。不特定多数との性交渉を避けることも大切です。性交は様々なリスクが伴いますので、信頼できる相手を選びましょう。

　避妊具を装着していても、妊娠する場合があるのも事実です。つまり、避妊具はHPV感染を100%防ぐものではありません。

男性にもHPVワクチンを知って欲しい

男性にHPVワクチンに関心を寄せて頂きたいですが、ご自身へのHPVワクチン接種は慎重に検討してください。男性の方が圧倒的に接種者が少ないので、問題が起きても共有する相手がいないかもしれません。

　男性がHPVワクチン接種を受けることで、女性に子宮頸がんの原因になるHPVを感染させるリスクが減ります。更に喉頭がん、咽頭がん、肛門がん、陰茎がんなどを予防できます。

　子宮頸がん予防を最優先にしたため、HPVワクチンは子宮頸がんワクチンとして一般に知られています。その影響で男性に無関係と思われている節があります。私も直接は関係ないと思っていました。HPVワクチンは男性にも関係があります。

　ただし、HPVワクチン承認薬の添付文書を読む限り、男性に使えると書いていないので、完全な自己責任になる可能性があります。

男性に対するHPVワクチン接種に前向きな方々

HPVワクチン薬害問題

概略年表

2009年12月	HPVワクチン「サーバリックス」が販売開始。
2010年12月	HPVワクチン接種の緊急促進事業（積極勧奨）が開始。小学6年生から高校1年生の女子が対象。 3回接種した場合、およそ5万円の実費が必要ですが、公費助成により無料もしくは少額で受けられた。
2011年8月	HPVワクチン「ガーダシル」が販売開始。緊急促進事業（積極勧奨）の対象になる。
HPVワクチン積極勧奨の間	HPVワクチン接種を受けた人から副反応（有害作用）が報告されるようなる。
2013年3月	「全国子宮頸がんワクチン被害者連絡会」結成される。
2013年4月	予防接種法によるHPVワクチンの定期接種化に移行する。小学6年～高校1年の女子は公費負担により無料で接種が受けられる。
2013年6月	厚生労働省によりHPVワクチン積極勧奨中止された。
2016年7月	ＨＰＶワクチン薬害訴訟全国弁護団が、東京・名古屋・大阪・福岡の４地裁に訴状を提出した。係争中。

副反応（有害作用）の報告例

ハンマーで殴られたような激しい頭痛、関節痛、しびれ、不随意運動、歩行失調、脱力、睡眠障害、光過敏、視野欠損、嗅覚や味覚の障害、全身倦怠、無月経、学習障害や記憶障害などの症状が、一人に複数現れます。そして、時の経過とともに変化したり重層化したりすることが特徴です。

引用：https://www.hpv-yakugai.net/q2/

薬害の因果関係を示す難しさ

「HPVワクチンの特殊性」で薬害の原因と考えられる説（アルミニウム有害説、「自己免疫疾患」発展説）を書きました。しかし、薬害を訴えている方の症状が、接種したHPVワクチンが原因と確定されてないようです。

　あるベンゾジアゼピン薬害裁判では、因果関係を直接示す証拠は提出できないので、医師の意見書やカルテのコピーなど状況証拠を積み上げていく方法がとられています。状況証拠として、例えば4週間以上継続しようすると有害作用が起きるという医師の意見書を提出します。しかし、状況証拠はそれが原告に実際起きていたかを客観的に示す証拠ではないので、再検証できません。また、被告の担当医が薬害に関する情報を知らなかった場合も、予見性がないとされ原告の主張が通らない場合もあります。原告が有害作用と訴えている症状は、通院前から持っている性格や気質であると被告側から反論されています。時間が経過すればするほど出せる証拠も無くなっていきます。水掛け論になり、裁判官は医師である被告側の主張を多く採用する結果になっています。

　薬害は目に見えないので、第三者から検証可能な形に表して、原因を明らかにする必要があります。それには、その薬の創薬ができるぐらいの高度な知識と機器などが必要になると思います。起こってしまった薬害に対して被害者は非常に弱い立場です。

最初から薬害が起こることを前提に

　薬害で被害に遭った場合に「医薬品副作用被害救済制度」を利用できますが、審査の結果救済されない場合あります。医薬品と薬害の因果関係がはっきりしない場合は審査が通りにくいと思われます。向精神薬の薬害で救済されないという話がインターネット上にあります。被害者が訴えている症状が薬害によるものかを示す必要があり、HPVワクチンにおいてもハードルが高いようです。積極的な救済ではなく、建前上用意した救済制度の印象です。今困っているのに、審査に時間がかかります。

　私は製薬会社が薬ごとに薬害が起こることを前提に補償金を積み立てておく方が良いと思います。宝くじと同じ考え方で、当選（薬害）に備えて販売をします。薬害が起きてしまったら、そのレベルに応じて補償金を割り当ててます。薬害で困るのが裁判の結果が出るまで誰も生活の補償をしてくれない事です。一時金としてある程度の生活費を支払うようにします。販売額の10%を補償金として積み立てさせて、オープンなルールの下で補償金を支払います。

　保険会社は薬害を補償する「薬害保険」を販売してほしいと思います。特約として医療相談を受け付けたり、弁護士特約もあっても良いと思います。薬害が起きる可能性が低いならば、その保険も成り立つはずです。

　製薬会社と行政の癒着が薬害を放置する温床になっていると感じます。製薬会社と行政に期待していては命を守ることは出来ません。誰も守ってくれないとしたら、この医薬品を受け入れても良いか真剣に考えてください。

　PHVワクチン接種は積極勧奨の間、助成金などで約5万円かかるところ無償もしくはそれに近い費用で受けられました。5万円の買い物をする時、多くの人は真剣に検討しますが、無償になってしまえば、いい加減に検討します。予防医療に関して助成金を使って人の判断を歪めることは止めていただきたいと思います。完全な自己判断であれば、PHVワクチンで救われても、救われなくても本人もしくは保護者が責任を引き受けます。5万円も払って薬害に遭ったらならば真剣にクレームを入れます。

　PHVワクチン積極勧奨の対象は小学6年生から高校1年生の女子でした。その子たちに5万円を渡してPHVワクチンを接種するか、別のことに使うか選ばせても良いと思います。なぜなら命に関わるからです。

2013年6月にPHVワクチン摂取の積極的勧奨は中止されましたが、2013年4月から施行された定期接種化は現在も有効です。小学6年～高校1年の女子は指定医療機関であれば公費負担により無料（税金）で接種が受けられます。

　専門家と行政の都合でPHV積極勧奨して、その結果について無責任な態度であれば厳しく指摘する必要があります。「あなたのため」と言ってくる人は疑ってください。

　薬害に遭うのは薬を使った本人だけです。覚悟の上で医薬品を選択してください。薬害からの回復は大変です。

個人の利益 vs 全体の利益

　HPVワクチン承認薬は人の個体差によって調剤されません。誰でも同じHPVワクチンを使います。その態度から、個人の利益よりも、人類全体の利益を考えていると思われます。少数の犠牲者は多数の為に必要な存在です。そうならば、少数の犠牲者は高待遇を受けるべき存在です。しかし、現実は冷遇されています。

　個人がHPVワクチン接種によって恩恵を受けられたか自身で評価することは難しいことです。HPVワクチン非接種も同じことです。そして、2つの選択を同時にできません。

　ある医師はHPVワクチン積極勧奨を選挙公約に挙げています。積極勧奨することで、個人をHPVワクチン接種に導きます。非接種より接種の方が利益は上回るという主張です。しかし、個人がそうなるかは接種してみないと分かりません。結局、積極勧奨する人々は個人の利益というより、人類全体の利益について語っています。HPVワクチンの積極勧奨はするが、被害者救済は積極的ではありません。積極勧奨する側は結果がどうなろうが、何らかの形で安全に恩恵を受けられることを忘れてはなりません。

　HPVワクチン積極勧奨にストップをかけた人々は大きな働きをしています。その勇気がHPVワクチン接種を深く考えさせてくれました。積極勧奨の審議会に自称であっても被害者を参加させたほうが全体の利益になります。

　積極勧奨を止めたことでHPV感染リスクが放置されたと主張する方もいます。HPVワクチン接種に魅力があれば、自己負担100%（5~6万円程度）で接種したはずです。国民は接種の判断ができない「愚か者」として積極勧奨するのではなく、国民を「賢者」として接して説明を尽くし、後は個々人の判断に任せて欲しい。HPVワクチン積極勧奨は国民の判断をほとんど代わりにする政策です。

HPV解説動画

浜田聡（はまだ　さとし）医師の解説

HPVワクチンに対する私の考え

　HPVワクチンの積極的な接種勧奨をする前に、HPVワクチンの効果を除去する方法を用意する必要があると思いました。それが出来れば、薬害の原因がHPVワクチンによるものか判断できるかもしれませんし、薬害を解消できるかもしれません。コンピューターウイルス対策ソフトに例えると、アンインストール機能を用意することです。

　子宮頸がんに罹患するかどうか分からないのに、HPVワクチン接種をするのは、先行投資です。投資に値するか明確に示す必要があります。最終的には本人の責任で決めるべきと考えます。補助金や助成金で判断を惑わしてはいけません。

　HPVワクチンの積極的な接種勧奨することは、日本国が製薬会社からHPVワクチンを大量に買い上げている状態に近い。そうだとすると、HPVワクチンの価格は下がるはずなのに据え置きだとすれば、差額を誰かが得ていると考えられます。

　HPVワクチンは3回に分けて接種するので、1回目で体調に異変を感じたらその後の接種を中止した方が良さそうです。

　HPVワクチン接種を受けた人が、自分の経験を根拠に接種を推進する場合がありますが、参考になりません。ロシアンルーレット（6発中1発が実弾）をして自分は死ななかったから安全だと言っているようなものです。その確率が重要です。

　HPVワクチン接種の結果起きたと思われる薬害について、その報告者を歓迎し、原因究明に協力していただいて、その対価を十二分に支払うことで被害補償をして欲しいと思いました。因果関係がないと判明した場合でも、人類全体で見えれば必要経費です。

　HPVワクチン接種の積極的勧奨を推進するのと同じだけ、被害者を救済する覚悟を持って欲しい。

　HPVワクチン接種により恩恵を受けた人々が、不利益を受けた人々を救済して頂きたいと思いました。

HPVワクチン薬害団体

子宮頸がんワクチン被害の裁判 - ＨＰＶワクチン薬害訴訟全国弁護団